米国のS&P500でバイライト戦略をするETNですが、値動きが抑えられるという特徴があるので、日本と同じく人気でなかったようでして、償還はされてないようですがピンクシート銘柄になってました。上場は廃止という……戦略それ自体は機能はしているようです。
米国だと老後の年金目的で非課税口座と組み合わせるなら他のETFとETNや投資信託、債券の方がいいし、積みたてとかも楽なのであかんかったかという。
TOKの分配金は「米国源泉税還付」の対象外
http://nakatatarou.blog110.fc2.com/blog-entry-234.html
雄牛と熊と欲豚のデータをネットから回収しようとして検索していたら、もう時効になっているネタを見つけました。外国税額還付についてです。これは、梅屋敷のおっさんも分かっていてとぼけていたはずです。
マネックスでVanguardの
バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド
バンガード・スモールキャップ・インデックス・ファンド
バンガード・ウェルズリー・インカム・ファンド
当ファンドは、2017年11月30日（木）15時をもって当社での新規の購入のお申込受付を終了いたしました。これらのファンドが、マイナンバーの申告しないと駄目になってきたのとあわせて取り扱い停止になっていったのと関連しているんですが
なお、すでに保有されている残高の継続保有、およびその換金は引続き可能です。
米国で上場しているETFから分配金に課税されて還付金があるのかないのかわからない。あったりなかったりする。なんでなのか？
http://nakatatarou.blog110.fc2.com/blog-entry-236.html
「イートレで海外ETFを保有していないので詳細不明ながらも、この時期だと、二重課税分が戻ってきた！ という誤解もあるかもしれませんが、その可能性は低いです。二重課税分の控除は日本在住の投資家のお仕事で、日本の課税当局からもどってくるものです。」当時の自分の文をよそのおうちのブログから引用。ぐえー。えー、読み返しましたが、ちゃんと書いているはずです。関連投稿も読みましたが、SBI（当時のイートレ）の中の人も間違ったことはいってませんでした。
NISAほかの非課税口座に海外ETFをいれた場合な、地方税がどうなるかなどはここ数年で税制が変わっているのでそこは分かりません。
米国ETFの場合は、分配金の源泉がキャピタルゲインとインカムゲインによるものがあります。通年日本在住で日本国籍の投資家の場合は、米国株式に対する投資のキャピタルゲインへの課税は米国ではありません。もう一度いうと、米国ではありません。中身が株式のETFに対しても同じです。
また、米国株式に対する投資のインカムゲインに対しての課税は米国でもあります。中身が株式のETFに対しても同じです。
当時、海外ETFで日本証券会社の口座にたいして自動で還付があった場合は、キャピタルゲインに対して米国側が徴税したもの（本来、米国側がとるべきではないもの）が戻ってきたものの割合が大きいはずです。
マネックスの米国籍のVanguard投資信託にドル建てで投資している日本在住だろうマネックス口座での投資家に対しての還付？ も同じ状況だったはずです。
ファンドの抱えていた含み益を実現したキャピタルゲインに対して米国歳入庁は課税したけど、米国歳入庁が課税するものではなかったのでマネックスなりSBI（イートレ）なりの日本の個人投資家におかねかえします。
その帰ってきたお金の取り扱い、つまり、確定させるつもりはなかったけど確定しちゃった利益は、他に損があるなら通算してちゃんとしましょうということですね。いまはマイナンバーもあるし。
当時？ あ、ねぇよそんなもん（マイナンバーについての感想です）。
以前はファンドなりETFなりのPotential Capital Gains Exposureを米国モーニングスターで簡単に見ることができたんですが、上げ相場が続いて、人民のためにならないと判断されたのか未登録ユーザーへの表示が消えたという……登録していれば見れるかどうかもわかりません。
訂正
https://www.morningstar.com/etfs/arcx/vti/price
priceのコーナーの最下段に、ひっそりとTAXちゃんは存在していました